イデコ(iDeCo）でどれくらい節税できる？気になる節税額をシミュレーション
個人で年金の準備ができるということで、徐々に広まりつつあるイデコ。
特徴としては、運用益に税金がかからない非課税効果とともに、メリットとして挙げられるのが「節税効果」です。
イデコの拠出した金額は、全額が所得控除の対象となり「所得税」や「住民税」が軽減されます。会社員の場合は、12月の年末調整で還付金を受け取ることができます。
では、その節税効果とはいかほどなのか。シミュレーションしてみたいと思います。
拠出月額１万円の場合
まずは、私のケースでシミュレーションしてみましょう。楽天証券のＨＰでは、簡単にシミュレーションすることができます。
○年齢：28歳
○年収：400万円
○月額１万円
として、計算してみます。
すると、結果は・・・
３２年間（60歳まで）の節税額は、576,000円 １年間の節税額は、18,000円
となりました。ほー、なるほど。年に12万円拠出して、18,000円リターンを得られるという感じでしょうか。
イデコは、拠出中に手数料が月額167円かかります（金融機関によります。私が利用している楽天証券の場合が167円なのです）。
月額167円ということは、年間で2,004円。ですので、差引で約16,000円というところでしょうか。それでも、12万円に対して、約13％のリターンと考えればなかなか大きいのではないでしょうか。これが、節税効果が魅力的と言われる理由なのでしょう。
金額を上げると・・・
それでは、されに拠出額を上げてみるとどうでしょう。
先ほどと同じ条件で、月額拠出額を「23,000円」としてみましょう。この金額は、会社員が拠出できる上限額です（勤め先の企業で企業年金のありなしなどで、上限額が変わります）
シミュレーションしてみると・・・
３２年間（60歳まで）の節税額は、1,324,800円 １年間の節税額は、41,400円
となりました。すごいですね。年間の節税額が、４万円を超えています。年の拠出額が276,000円なので、手数料を差し引いても、約14％のリターンと考えることもできます。
早く始めるほど累計節税額は大きくなる
当然のことですが、イデコを早い年齢から始めるほど、累計の節税額は大きくなります。
先ほどの例であれば、月１万円でも32年間で約57万円、月2万3000円であれば130万円にもなります。
イデコは、拠出した段階で高いリターンが確約されている資産運用方法とも言えるかもしれませんね。
ただし、注意点もあります。
まず、60歳まで引き出すことができないということです。自分の資産であることには間違いないのですが、年金受取の60歳になるまでは引き出すことができません。「年金」として資産を作るわけですから、当然との言えます。その代わりとして、先ほどの節税効果が認められているのですね。なんでもかんでも、いいとこどりはできないようになっているのです。
ですので、そのあたりも考えて拠出額を決めることが大事です。それで、私も上限いっぱいではなく月１万円にしています。
もし、この資金拘束がどうしても気になるのであれば、イデコの代わりに「つみたてＮＩＳＡ」を利用することも検討に値するでしょう。
https://tiberius-caesar.com/tsumitate-nisa
こちらも運用益が非課税になる制度ですが、残念ながらそれ以上の節税効果はありません。
注意点はあるイデコですが、節税効果という点では、それ相応の魅力があるのも確かです。こうした制度をうまく利用して資産形成をしていきたいですね。
↓早い年齢からイデコを始めることには是非があると思いますが、運用期間を考えれば20代でも始めることはありだと思います。
